太陽光パネル点検｜ドローン撮影のBoonDrone（ブーンドローン）

NEWS

2021.11.15

株式会社 BoonDroneBoon Drone Co., Ltd.社長あいさつ

「株式会社BoonDrone」は2018年、代表者が長年勤めてきた土木会社の定年退職時「現場で使ってきたドローンが何か人のお役に立てることは無いか」という想いから設立した会社であります。発電事業者様の利益を守り、良好的な地球環境維持のための再生可能エネルギー施設の普及に貢献致します。

使用ドローンは、世界最高の安全性を確保するRTKシステム搭載、そして同様に高性能（IFOV0.895mrad）の赤外線カメラにて調査を行います。
パイロットも高度な飛行技術と豊富な調査経験を持っています。

経営理念

徹底した「調査品質」と「安全管理」で、お客様の利益を守ります。お客様の太陽光発電による事業収益を最大限維持できるよう助力させて頂き、
お客様の事業基盤がより安定することを我々の喜びと致します。

代表取締役 坂本義則

略歴

日特建設大阪支店にて勤務20年以上。
同社にて工事業務実績多数。

主な受賞・書物掲載歴

日経コンストラクションICT活用のり面施工記事（全 1ページ）
愛媛新聞西予宇和下川北のり面

のり面吹付法枠フリーフレーム協会優秀賞（全国 5名）
当社は、2020年徳島県ニュービジネス支援賞にて、「環境効率賞」を受賞致しました。
当社は、J-PITA　協会に所属致しております。

当社は、薄膜系太陽光パネルにも対応致します。

太陽光赤外線調査Solar infrared survey

当社の主力商品は、ドローン赤外線太陽光パネル調査であります。
これは、ドローンに搭載した赤外線カメラを利用して太陽光発電所の不具合を効率良く調査するというものです。太陽光パネルの不具合には、人の命を脅かす三大疾病の様なものがありますが損失金額と共に説明して参りましょう。

発電事業者の皆様へ

はじめまして、私は株式会社BoonDroneの代表を致しております坂本と申します。
当社は、太陽光発電所の能力を最大限に引き出すため、ドローン搭載の赤外線カメラにより太陽光パネル(モジュール)の劣化状況を、詳細に調査し・細かな異常個所を発見、する会社であります。
そして、対策をお客様の担当電気主任技術者様と相談の上提案、させて頂く会社であります。

発電能力を最大限に引き出すためのO＆Mは、発電所を延命させることにも繋がります。
延命は、20年の固定買取期間が終了した後売電単価は少なくなっても、将来発電所の建て替え又
撤去費用等にも利用できる、資金貯蓄となります。
更に、お客様に対しましては環境面に対する貢献度という点からも評価が与えられます。

発電能力の低下の要因とは

固定買取制度(フィット法)は、創設されて以来 2022年7月で早10年となります。
当初、買取期間20年間はフリーメンテナンスとも言われてきた太陽光発電所ですが、現在多くの発電所で様々な要因による発電能力の低下が見られるようになって参りました。
連系後の経過年数によっても差はありますが、連系間もない発電所に於いても初期不良的なものも含め多くの異常個所が発見されています。

主な要因と致しましては太陽光パネル(モジュール)の性能低下・故障によるものですが、それを当社のドローン赤外線カメラにより診てみると以下のような画像となります。

1.送電配線系の断線等によるストリング(集合)単位での故障

2.パネル(モジュール)製造時の品質不良によるクラスタ破損※メーカーの品質保証に該当

3.鳥類による投下石等による割れ※損害保険適用可能

4.放置された強い汚れ等によるセル故障

5.その他・構造的・植物の繁殖による影による影響等

これら異常以外にも、肉眼では分からない複数のセル発熱・草木の影による劣化状況等、ドローン赤外線は上空からより発見しやすいカメラ視野角度により効率良く不具合個所を発見することができます。

緑の範囲から見ることで、赤外線調査は好結果を生みます。ドローンならではの仕事です。

発電所の年間発電量は

四国(徳島県)地域を例とした総体的な発電実績として、1kw当たり1.2kwh位の発電量が目安ではないかと言われています。皆様の発電所の能力も、大体これくらいを基準に発揮されているのではないかと思われますが、事業者様の中にはそれ以上出ているという意見も多くあります。
しかし、お客様の中には「特に異常は無いが天候を考えても何となく発電量が気持ち下がっている様な気がする」と感じて、調べてみると「クラスタ単位の故障・ストリング単位の発電停止」等が複数発見される例も多くありました。

モジュール不良等による 3％損失金額とは

ここで注意しなくてはならないのは、この「何らかの異常を感じる」のはだいたい金額的に3％位の低下が起きた辺りからの様ですが、これはよほど注意されている施主様の感じるレベルです。それまでは電力会社からの買取金額の入金額を見ただけでは異常の存在に気づきにくいのが現状です。
そして、これら異常は通信装置による監視データーを診ても、発見しにくいものも多く含まれています。

しかし、3％の損失と言っても侮るなかれです。
合算でも、特に規模の大きい発電所になるほど多くの金額損失が発生します。

パネルの故障による損失金額の換算として

1.0kw当たり約1.2kwhの発電量を生む
地域において、買取単価を40円とした場合

1000kw(1M)×1200kwh×40円(買取単価)=約4800万円(例・年間売電金額)
4800万円×3％=約150万円

発電所の規模毎の3％損失金額(例・計算上)

2.0M(メガ)の発電所	3％の年間損失金額	-300万円/約
500kwの発電所	〃	-75万円/約
低圧 50kwの発電所	〃	-7.5万円/約

主要な症状によるリスク損失の度合い

①クラスタ断線・高抵抗
ストリング内の破損数にもよりますが明らかに売電金額損失となります。　又、それに伴うバイパスダイオード部の発熱は火災等に繋がる大きなリスクも生じます。※品質保証該当特にこの症状は、通常の電気的調査では発見しづらいのも現状です。
②ストリング断線
まとまった範囲の送電停止状態は、モジュール1枚の年間発電量×ストリング枚数分の売電が行われていないことになります。
③モジュールの割れ・全面破損
電気的損失より安全面で問題があり、異常発熱による原因から火災等を起こす危険性もあるため早急な修理が必要になります。※災害保険該当

故障は早めに見つけて修理する

それが、売電能力を最大限に発揮させると共に、発電所の寿命を延ばし収益を多く積み重ねることにつながります。

太陽光発電所の延命による収益は、20年の買取期間が終了し売電金額が10円を切ったとしても貯蓄し続けることにより、20年以降発電所の稼働能力終了後再建設又は処分を行う時の資金に利用するなどのメリットがあります。
何れにせよ、発電能力を良い状態で維持させ永く延命稼働させることは、
事業としての収益を最大限に生むことができるのです。

大規模太陽光発電所、異常個所発見の費用対効果を考える
ドローンM 210RTK + XT2 IFOV0.895mrad XT2赤外線カメラ結晶系・薄膜モジュールの異常発見も可能

ドローン＋赤外線XT2カメラによる異常個所の発見方法

赤外線調査は、太陽電池パネル内の変則的な温度の差を検知できますが、こうした温度の差はほとんどが太陽光モジュール又はアレイ内の異常を示しています。
ドローンM210RTK + 赤外線XT2カメラでの上空からの調査は、上空のあらゆる方向から短時間でパネルを均一に観察できるという利点があります。
変則的な温度の差を正確に捉え、品質的にも優れた内容の赤外線画像を得ることができます。

人的労力により大規模発電所の調査を行う方法

1ストリング中(12枚の直列パネル)パネル1枚の異常を発見するためには、
人による調査の場合電気的測定機器を使用します。
しかし、大型発電所ともなるとその測定するストリングスの数も膨大で多くの労力を要します。

**例.1・薄膜系発電所、1接続箱内**
1ストリングス5直列4並列20枚×12ストリングス=240枚

**例.2・結晶系発電所、1接続箱内**
1ストリングス12枚直列×10ストリングス=120枚

人による、一般測定機器による調査では、精度・天候によるムラ等もあり解放電圧等で均一に品質不良個所を特定することは大変困難です。　特に、モジュールの品質不良、インターコネクター断線・高抵抗を特定する為には、一部測定機器以外での発見は非常に困難なのが現状です。

更に、2M発電所(例)を人で調査しようとした場合、モジュール(280W)数が約7000枚、1ストリングスが12枚直列とした場合、約580ストリングス(7000枚÷12)もの回路を調べる必要があり、その中から異常モジュールを特定する事はかなりの重労働となります。

ドローン赤外線調査では、特高・高圧500KW未満の小規模な発電所でも品質に優れた調査結果を得られます。
人による電気的調査では発見が難しい詳細な異常も、確実に発見することが可能です。

ドローン搭載赤外線カメラによる調査状況

**調査状況**
・ドローン　マトリス210RTK
・赤外線カメラ　FLIR XT2

ドローン搭載赤外線カメラ　ドローンM210RTK + IFOV0.895mrad XT2赤外線カメラ人による調査のみと比較して、圧倒的な効率性を得ることができます。

当社業務: ドローンによる赤外線カメラは、
異常個所をピンポイントで発見します。
該当するストリングも容易に分かります。: 常のモジュールが、ピンポイントで特定されているため。
異常モジュールの確認作業も効率よくできます。: 人のみの調査では、この段階に至るまでの労力は、かなり大きなものとなります。

太陽光発電所の点検調査には2つの目的があります

1.FIT法遵守を目的とする調査

FITガイドラインの順守
- 電気主任技術者の選任
- 発電量の報告義務
- 点検・記録・提出準備
※必須点検項目
1. 1.目視検査
2. 2.機器類検査
3. 3.安全試験
（機器類調査とは、絶縁抵抗・接地抵抗・開放電圧等）
※保守点検、維持管理を実施し内容を記録保管し、経済産業大臣の求めに応じて提出できるようにしておくことが必要である。（ガイドラインより抜粋）
2.売電損失を防止する調査
※ドローン赤外線カメラを使用する目的

売電金額の収益を最大に維持

損失金額の回復と発電所の延命を目的とする

※ドローン赤外線カメラ
を利用して検査することにより

↓
素早く異常個所を発見し
↓
素早く損失売電金額の把握ができる
↓
修理による費用対効果が見える
↓
すぐに処理に取り掛かる判断ができる。

早い段階での、損失金額の回復

※太陽光発電所のメンテナンスに、ドローン赤外線カメラを利用する方法は、FIT法のガイドラインで、推奨されています。

調査料金

当社での調査費用は

別途詳細を説明させて頂きますが、お客様の費用対効果を考えて利用しやすい金額に設定させて頂いております。その金額を基準に、現地状況を見させて頂き必要な報告内要も含め事業者様とお話の上、見積書にて納得される金額を決めてさせて頂いております。

その他調査におけるメリットとは

赤外線調査に於けるメリットは、異常個所発見以外にも以下のような事が分かります。

立地環境からくる発電所全体の汚れ度合と今後の劣化予想
設備構造物・雑木・雑草等による影の影響による劣化の度合い
その他、発電所の長所・短所など

これら多くの情報を得て、今後の対策を考えることができます。
たとえば、費用対効果も考慮し、この発電所では残りの売電期間を出来るだけ効率良く維持する為にはどのような対策をとれば良いのか等、発電所固有の方法を探ることができます。

迅速に調査結果を出せるという点でも優れている当社の詳細調査で、できるだけ早く品質不良等異常個所を発見し修理を行うことが、売電金額損失を最小限に防ぐために有効であると存じます。

特に、固定買取制度期間(FIT法)も中期～後期へ入っていく事業者様は、早めの今この時期に是非一度発電所の詳しい現況(健康状態)を診てみることをお勧め致します。
品質保証は25年ですが、機器保証の終了する10年以内の時期というのが、詳細な調査を行う時期の目安になると思います。
該当する品質不良個所は機器性能と絡んでいる、と指摘される可能性も否定できないからです。
当社に於けます、実績・経験と技術で、事業者様の利益を守れるよう精一杯努力させて頂きますので、宜しくお願い出来ましたら幸いでございます。

当社実績の一例

当社は、実質2019年より1M（メガ）の薄膜系発電所の調査を皮切りに、2021年9月までに、低圧から高圧まで約250箇所以上、発電量累計60M(メガ)以上の実績があります。
起伏のある山中・地上・池上・住宅密集地・工場屋根等、ロケーションも様々な場所にて安全第一で調査しています。
その結果、多くの種類パネル（モジュール）より様々な異常の症状も発見しました。

難しいロケーション程、当社にお任せくださいませ。